ぺイパルが後払いペイディを買収、今後の電子決済はどうなる？

近年急速な広がりを見せている電子決済サービス。

その中でも後払い方式のものは若者に人気を博しています。

そんな後払い決済サービスのペイディがアメリカのペイパルに買収されたことが分かりました。

買収の詳細や、今後の国内電子決済サービスはどのようになるのか解説していきます。

買収額は3千億円！米大手のペイパルとペイディの違いは？

今回ペイディを買収したペイパルは、全世界でユーザー数がなんと3億人もいるという電子決済サービスの中でも大きな規模を誇ります。

これに比べてペイディのユーザー数は600万人と、世界規模で考えるとまだ浸透していないと言えます。

しかし日本国内ではペイディの広告が流れていたり、通販サイトで導入されていたりと知名度は高いようです。

ペイパルは2007年に日本国内向けサービスが開始されました。

これはペイディサービス開始の2014年よりも7年早い出来事です。

サービスの導入は早かったのですが、クレジット・デビットカードもしくは銀行口座からの決済のみ対応しているペイパルに比べて、現金で後払い出来るという利便性により国内ではペイディの方が主流になったことが考えられます。

この決済方法がペイパルとペイディの大きな違いと言えるでしょう。

決済方法の他には導入されている地域が違うため、国内通販ではペイディ、海外通販ではペイパルで決済するという使い方も違いの一つです。

ペイディのサービスはどうなる？今後の国内電子決済の状況について

買収に伴い、ペイディのサービスは無くなってしまうのかと心配になった方もいるのではないでしょうか。

今回の買収ではペイディのサービス事業とブランドは継続していくとのこと。

引き続き後払い決済や3回に分けてのお支払いも可能ですので安心してください。

また、買収という形ではあるものの、ペイパルとペイディが協力して「買い物の手間を省く」という目標の実現に向けてさらに近づいていくとの姿勢も示されています。

買収されたことによってさらなる電子決済の進化が見られるかもしれませんね。

今後の国内電子決済サービスはグローバル化が進むことも予想されます。

選択肢が増え、スムーズな買い物が出来る日も近いかもしれませんよ。

まとめ

新型コロナウイルスの影響もあり、通販サイトの利用者も増えている状況で、ペイディに限らず、世界中では電子決済サービスが主流になりつつあります。

電子決済サービスは海外からも欲しい物を購入出来るようになるという利便性もあります。

今後より買い物が便利な世の中になるでしょう。

皆さんもぜひ電子決済サービスを利用してみてくださいね。