10月1日、宮内庁は秋篠宮家の長女・眞子さまが「複雑性PTSD(心的外傷後ストレス障害)」の状態にあることを明らかにしました。ご自身や小室圭さんらを巡る批判や意見を、“誹謗中傷”だとお感じになったというわけであります。さも眞子さまが国民の声を“敵視”されたかのような発表をしましたが、世論の反発を招きかねないこのような表現を、宮内庁は止められなかったのでしょうか。
1日の会見では、眞子さまを診断したNTT東日本関東病院品質保証室長で、元精神神経科部長の秋山剛医師が、
〈ご自身とご家族及びお相手とお相手のご家族に対する誹謗中傷と感じられるできごとを、長期にわたり反復的に体験された結果〉
と眞子さまの心身状態について説明しました。誹謗中傷とは、根拠のないことを言いふらして他人の名誉を傷つけること。こうした発表を行えば、世間のさらなる反発を招くことは予想できたはずです。
■内容について進言することは不可能
「今回の発表は、すべて眞子さまのご希望に沿う形でなされていました」
と宮内庁関係者はいいます。
「会見では、眞子さまが変調をきたしていった過程を時系列に沿って説明していましたが、所々で“守秘義務”を理由に説明を拒む場面もあった。それは診断の時期や恐怖を感じる“特定の文字”に関する部分です。医師や大夫は事前に眞子さまと入念に打ち合わせをし、“ここまではお話して結構です”“ここは伏せてください”といったご意向を受け、事細かに流れが作られていったのです」
皇嗣職トップといえども、内容について進言するなど不可能だったというのです。
「庁内では、結婚問題に関する発表は“眞子さまのご意思のままに”と位置付けられています。それは昨年11月に発表された『お気持ち』でも明らかで、眞子さまは結婚を“二人が生きていくために必要な選択”と述べられていました。すでに当時から、激しいお気持ちの発露をお諫(いさ)めする側近など皆無だったのです」
こうした眞子さまのご変調の背景には、小室さん母子の存在が見え隠れすると関係者は指摘。10月7日発売の週刊新潮では、NY在住の小室さんがスカイプを通して眞子さまを“マインドコントロール”するに至った経緯を併せて報じます。
「週刊新潮」2021年10月14日号 掲載